村松いづみ

 
４月１１日から１３日は、４年に１度開かれる日本医学会総会が京都で開催された。
１１日の開会式には皇太子が来たようで、会場の国際会議場に向かう主要道路のアチコチに警察官が立ち、ヘリコプターも長い時間飛んでいた。
 
４月１４日付け京都新聞朝刊で、その総会の学術講演などで、所得や雇用形態によって生じる「健康格差」が大きな課題として取り上げられたことを知った。
データで、１５歳時点の家庭の所得水準が低かったという人ほど、高齢期に自立した日常生活を送る能力が低くなりやすいことを説明。
収入の低さと病気の関わりが報告され、社会政策の充実や職場での対策を求める声が上がったとのこと。
 
現在の日本の所得格差が問題となり、それが日々の生活の格差だけでなく、子どもの教育格差までつながっていることは指摘されているが、実は、身近な健康の格差にもつながっている。
考えれば当たり前だ。
以前、所得が低い家庭の子どもは歯医者にも行けないので虫歯が多いと聞いたことがあるが、所得が低いとがん検診をはじめとする健康診断を受診する割合も少なく、「総じて所得や学歴が低いと健康水準が低い」。
 
色んな角度から日本社会の貧困格差問題を考えることはとても重要だ。
前もってテーマがわかっていたら参加したのに、残念だった。